継続賃料評価とはまさしく新規賃料と直近合意賃料との間に発生している差額を、賃貸借当事者の事情や経済事情等を踏まえて縮小していく作業である。

スライド法は平たく言えば直近合意賃料を出発点として、これに一般的な経済変動を示す各種物価指数等を適用して直接継続賃料を求めようとするもので、あくまでも一般的な経済変動等に頼らざるを得ない。

すなわち、スライド法は差額を縮小すべく当事者の利益考量を図ろうとする視点が殆ど考慮されていないため（差額の程度に関係なく一律的に求められてしまう）、継続賃料を直接的に求めることが、そもそも困難な位置づけにあるものと解される。

もっとも、このように一般的な指数をもって求められるスライド法が、説得性を有するケースも存在するが、これは賃料差額が少なく、賃料据え置き期間も短期である場合等に限定される傾向にある。